【分析】”同時上場社数”と”公募割れリスク”

【№1153】

冒険者

年間のIPOが多ければ当選のチャンスも増え、IPO愛好家には嬉しい話です。
しかし、大量上場に「弊害」とも言うべき「副作用」が出てきてしまいました。
記録的な同日上場社数と公募割れ。相関関係はどうでしょうか？

大賢者

単純な分析だが、同日上場社数と公募割れ比率を計算してみた。

記録更新の2021年12月

　2021年12月は、IPOの記録更新の月となりました。

同日上場「7社」　2003年9月18日の同日上場の最多は「６社」。※データで遡れる1991年以降

12月度月間上場数「32社」※見込3社を含む　1991年11月以降30年ぶりの多さとのこと

年間のIPOが多ければ当選のチャンスも増え、IPO愛好家には嬉しい話です。しかし、どうしても3月と12月にIPOは集中します。その結果、大量上場の「弊害」とも言うべき「副作用」も出てきてしまいました。

“同日上場社数”と”公募割れリスク”

　12月24日までに上場したIPOは、29社。しかし、そのうちの12社が公募割れです。上場を控えるIPOは3社（27日･28日の上場）は公募割れしないことを前提として、公募割れ比率を計算（分析）してみます。

なお、公募割れしなくとも、初値売却益が”JDSC”【+100円】、”Green Earth Institute”【0円】も売却時の手数料から実質的な公募割れ対象としました。

公募割れ	上場社数	公募割れ比率
12社	29社（24日までの上場社数）	41.4%
10社	26社（同日上場があった社数）	38.5%

0社	2社同時上場（12/16）	0.0%
0社（実質1社）	3社同日上場（12/20）	0.0%（実質33.3%）
2社	4社同日上場（12/21）	50.0%
2社	4社同日上場（12/23）	50.0%
4社	6社同日上場（12/22）	66.6%
2社（実質3社）	7社同日上場（12/24）	28.6%（実質42.9%）

分析･解析

　月間の上場数が32社（見込含む）もあれば、同日上場も多発します。特に、7社同日上場なんて記録的なことも起こりえるというものです。

公募割れの引き起こす要因は、主に3つあります。①日本株の状況（地合いを含む）、②銘柄の個別要因、③IPOの月間ペース。

公募割れしたIPOは、上記要因のどれかに該当しますが、今月の公募割れの最大要因は、「IPOの月間ペース」であることは明白ですね。f(^^;)

実際に公募割れしたIPOから、「同時上場社数と公募割れリスク」を見るために集計したのが上表です。

結論としては、「3社は微妙」で、「同時上場4社以上は、公募割れリスクが飛躍的に高まる」です。IPOの初値は地合いの影響などもあり毎回こうなるとは限りませんが、「同時上場の公募割れリスクのボーダラインは、３～４社」といったところでしょうか？
読者の皆様も、感覚的に「３社ぐらいかな？」と思われていたと思います。f(^^;)

　IPO投資の資金の主な出し手は、個人投資家です。見方を変えれば、個人マネーの規模は大きくは変わらないので、同日上場２社まではなんとかですが、３社を超えたあたりから資金が厳しくなってくるとも言えますね。機関投資家が多く参加してくれば、違った展開になるとは思いますが･･･。f(^^;)

来年（2022年）のIPOは、市場関係者の間では100社を超すとの見方が多いそうです。例年3月・12月の上場社数が多く、同時上場も同様に多くなります。
来年度のIPO投資に、この「同日上場３～４社から公募割れリスクが高まる」をお忘れなきように!!

では、また(^^)/

最後までお読みいただき、ありがとうございました。